高気密高断熱×耐震性能が生む「見えない利回り」

住宅は”住むもの”から”守る資産”へ 

家づくりの話になると、多くの方がまずデザインや設備に目を向け、性能は後回しになりがちです。
しかし、これからの住宅選びにおいて本当に注目すべきなのは、完成後に見えなくなる部分だと考えています。 

具体的には、住宅の 「物理的寿命」と「経済的寿命」に目を向けるべきです。

住まいの「物理的寿命」と「経済的寿命」

ここでいう「物理的寿命」とは、構造的に安全かつ快適に住み続けられる期間のこと。

いくら外観やインテリアにこだわっても、断熱・耐震性能が不十分であれば、経年劣化が早く訪れます。

高い気密断熱性能があれば、まだまだ続く光熱費の高騰や気候変化の環境下でも、しっかり家族の家計と健康を守れるでしょう。

耐震性能は、大地震時に修繕が発生するリスクを軽減します。

つぎに「経済的寿命」とは、その家が資産として市場で評価され続けられる期間のことです。

断熱性能や省エネ基準を満たさない住宅は、築年数とともに資産価値が下がります。

将来、売却や相続を検討することになっても、資産価値を残したいですよね。

真柄工務店の標準仕様の理由

私たち真柄工務店では、 高気密高断熱 × 耐震等級3（＋制震） を標準仕様としています。
追加オプションをくわえなくとも高性能住宅を建てられる仕組みにしており、もしも予算調整する場合も、性能は削りません。

理由は、 住宅をただ住むための空間ではなく、守るべき資産だと考えているためです。

ハイスペックな断熱構造も制震ダンパーも、家が完成すれば見えなくなってしまい、忘れられてしまう部分です。内装や間取りのように、毎日家族が触れる部分ではありません。

ですが、表からは見えない性能があってこそ、家計と資産価値を守ります。
住宅選びで、性能に注目してもらうことで、「見えない利回り」を生み、将来の家族の助けになります。

光熱費という「第二のローン」を完済する

住宅ローンは誰もが意識します。
しかし、多くの方が見落としている支払いがあります。
それが、光熱費という第二のローンです。

というのも、住宅の性能次第で、光熱費負担が月に数万円単位で変動することがあります。
そのため、住宅ローンの支払い額だけで予算を考えると、光熱費の変動で家計バランスが崩れてしまう恐れもあるのです。

たとえば、断熱性能が低い住宅では、 夏は冷房が逃げ、冬は暖房が漏れ続けてしまいます。
365日エネルギーを浪費している状況です。
さらに、光熱費は住宅ローンと違い、一生払い続けても資産になりません。

年間冷暖房使用料3万円台も可能

光熱費負担が月に数万円単位で変動すると聞いても、信じられない方もいるでしょう。

真柄工務店の家は、HEAT20 G2以上の断熱等級6以上を実現しています。
さらにUA値は0.4W/㎡K以下。この断熱性能により、部屋の温度差が少なくなり、冷暖房を節約しつつ快適に過ごすことができます。

そもそも、冷暖房1台で全館を空調するので、光熱費は格段に抑えられます。

夏の外気温が38℃を超えても設定温度を保ち、冬は外気温-3℃を超えても設定室温を保つことができます。

それは高気密な家だからこそ、保温性能が高いのです。

35年間でいくらの差になる？

断熱性能を極限まで高めた住宅では、冷暖房効率が大きく向上します。 

結果として、室温は年間を通して安定しながら、月々の光熱費を一般住宅の半分以下に抑えられる可能性もあります。
仮に月2〜3万円の差が生まれた場合、35年間で計算すると1,000万円以上の差になります。

さらに、エアコンを使う頻度が減れば、機械への負担も減ります。
機器を買い替える回数も少なく済めば、長期的な視点で大きな差になります。

これらは生活の質を落として我慢する節約とは異なるものです。
性能を投資することによって生まれる、確定的なリターンといえます。

「壊れない」という最大の節約

耐震に対する性能も、住宅の物理的寿命・経済的寿命を大きく左右します。

なぜなら、倒壊せずに家が残ったとしても、修繕費用が家計を圧迫するリスクがあるためです。

現在、日本では資材価格と人件費の上昇が続いています。
そのため、将来の住宅の修繕費は、今より確実に高くなると予想しています。

この状況で最も避けるべきリスクは、地震後の大規模補修です。

耐震性能が不足した住宅では、大きな地震が起きた場合

• 構造がダメージを受ける
• 壁の内部・基礎といった大規模な修繕が必要になる 
• 修繕のために長期間家を空けなければならない 
• 修繕費用・引っ越し費用・仮住まい費用などの負担が一度にかかる 

といった問題が連鎖的に発生します。

さらに、修繕しても資産価値が大きく下がる恐れもあるでしょう。 

倒壊から命を守ることは、大前提です。
倒壊後の暮らしを穏やかに過ごせることが、耐震性能の目的と考えています。

制震技術で余震による修繕費を軽減する

制震技術とは、地震の揺れ自体を吸収する装置のことです。
私たちは耐震等級3だけでなく「制震」技術を標準に採用しています。

これまでの経験から、地震が一度では終わらないことがわかっているためです。 

住宅の耐震で重要なのは 「繰り返しの揺れに耐えること」 です。

たとえば、記憶に新しい平成28年の熊本地震では、本震後の1年間で累計4200回以上の余震が起こっています。
そのうち、震度5を超える余震が、22回も起きました。
参考：「データで見る熊本地震」https://kumanichi.com/theme/earthquake/data_insights

繰り返しの余震が続くと、本震で大きな打撃を受けた構造に、さらに負担がかかります。
もしも亀裂が入っていたら、余震によりその損傷がどんどん広がるでしょう。

制震技術は、繰り返す余震のたびに建物が受けるダメージを、根本的に軽減するものです。
過去の地震のように大きな揺れが何度も続く状況でも、家の資産価値を守ります。

構造に投資することは、家を「消費財」にしないための戦略的投資なのです。

見える設備より、見えない性能

家づくりをよく勉強されているお客様ほど、気づかれている共通点があります。
それは「建てるときにしかできない性能に投資する」視点です。

たとえば、キッチンは将来交換ができます。
内装の壁紙やカーテンなども、いつでも模様替えができます。

しかし、構造と断熱は簡単に変えられません。 

つまり、表に見えずやり直しができないからこそ、初めに性能に投資してもらうことが重要なのです。

住宅の価値を決めるのは、完成時に目立つ部分ではありません。
30年後も快適で、修繕費が少なく、資産性を保てるかにこそ、 住宅の価値があります。

その差は、引き渡しの日ではなく、10年後・20年後・30年後に静かに現れます。

住宅は「支出」か「資産」か

これからの住宅選びは、二極化していくでしょう。
家を建てる費用を「支出」と捉えるか「資産」と捉えるかによって、後々大きな差が開いていくためです。

• 「支出」と捉える：初期価格を抑えられるが、将来コストを払い続ける 
• 「資産」と捉える：初期に性能投資をおこない、長期的利益を得る

私たちは後者を提案しています。

高気密高断熱と耐震性能は、派手ではありません。 SNS映えもしません。
しかし、将来の家計を守り、暮らしを守ることができます。

高気密高断熱と耐震性能が、いわば、資産を守り続ける”防波堤”になってくれるのです。

住宅を購入すると捉えると、建築にかかる支出にしか目が向かなくなってしまいます。
家づくりは資産に投資することだと考えることで、長期的な利益を生みます。

長期資産を設計できるかどうかが、これからの住宅選びの基準になっていくと考えています。

最後に

もし住宅性能を“コスト”だと感じているなら、 それはまだ住宅を「支出」として見ている状態かもしれません。
たしかに、高性能にすればその分建築費用は高くなり、住宅ローンの支払い費用も増えてしまいます。

しかし「資産」に投資すると考えれば、これほど確実なリターンを望める投資はありません。

性能とは、未来の支払いを減らすための設計です。
見えない部分にこそ価値を置くことで、利回りのよい資産形成を実現するでしょう。

表からは見えない性能の価値が、結果的に、最も合理的で豊かな選択になります。

家づくりを検討されている方は、ぜひ一度 「見えない利回り」という視点で住宅を比較してみてください。